今、知っておきたい
「ZEH」の基礎知識。
マンションを検討する中で、
最近よく見かける「ZEH」。
分かっているようでよく分からない
「ZEH」の基礎知識について、
わかりやすくご紹介します。
- 背景にあるのは、深刻な地球温暖化。
今、『温室効果ガスの抑制』が
世界の課題になっています。 - 昨今、猛暑や異常気象のニュースが度々取りざたされているように、私たちの身の回りにも、地球温暖化が要因と見られる影響が顕著になってきました。シミュレーションによると、温室効果ガスを変わらず排出し続けた場合2081年～2100年までに約2.6～4.8℃地球上の平均気温が上昇すると予測されています。その対策として世界では「パリ協定」、日本では「エネルギー基本計画」等が制定されています。
（出典）気候変動に関する政府間パネル（IPCC）
「第5次評価報告書統合報告書政策決定者要約」より
日本でも、国を挙げた
取り組みが進んでいます。
キーワードとなるのは
『2050年までの
カーボンニュートラル』です。
※カーボンとは、一般に炭素（C）のことですが、カーボンニュートラルのカーボンは、二酸化炭素（CO2）を指しています。
カーボンニュートラルとは、地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出量と吸収・除去量を“差し引きゼロ”の状態（＝カーボンニュートラル）にすること。日本版のカーボンニュートラルでは、二酸化炭素以外を含む温室効果ガス（GHG）の全体排出量を実質ゼロにすることを目指しています。
（出典）国立環境研究所温室効果ガス
インベントリオフィス（「日本の温室効果ガス排出量データ」より経済産業省作成）
2030年時点での分野別削減目標の中で、「家庭」分野に割り当てられているのは、2013年比マイナス66%という大幅な削減率。実現するためには、住まいにおけるエネルギー利用のあり方を、根本的に見直す必要があります。
こうした背景から生まれたのが、
net Zero Energy House
「ZEH」です。
地球に優しくて、人に優しい住まい。
「ZEH」は、これからの時代のスタンダードです。
国のロードマップに沿って、
着々と普及が進むZEH。
2050年には、
国内の住宅全体の平均において、
ZEH相当の省エネ性能を
確保することを目指しています。
2014年の第４次エネルギー基本計画で言及されたことをきっかけとして世の中に認知されたZEH。以降、国はZEHの定義や目指すべき水準を拡張し、現状と課題に即したロードマップを示しながら、普及に向けた取り組みを続けてきました。2023年現在では、2050年までに国内の住宅ストック全体の平均でZEHが定める水準の省エネ性能を確保することが目標となっており、2021年の第6次エネルギー基本計画には、「2030年度以降の新築住宅におけるZEHの確保」が明示されています。
国全体の省エネに不可欠なZEHは、
近い将来、新築住宅のスタンダードへ。
住む人にやさしい。
高断熱だから夏も冬も快適、さらにさまざまな健康効果にも期待。
ZEHの最大の目的は省エネの実現です。でもそれは、住まう方に負担をかけることではありません。例えば、省エネに大きく寄与する断熱性の向上は、外気温に左右されにくい室内環境の実現につながります。また、高効率な設備は、暮らしにかかわるコストを削減してくれます。つまり、住まいにおけるエネルギー利用のあり方を見直すことは、住まう方の快適性の向上にもつながっているのです。
（出典）・集合住宅におけるZEHロードマップフォローアップ委員会
「集合住宅におけるZEHのガイドライン」・ZEH
（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について（平成30年3月）
http://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/zeh/を基に作成
集合住宅1棟まるごと評価する、
マンション向けZEH、「ZEH-M」
ZEH-Mでは、一次エネルギー消費量の削減量ごとに
4種類の基準が設定されています。
マンション全体に適用される
ZEH-M ORIENTED、
各住戸に適用される
ZEH ORIENTED。
ZEHは、第三者機関による
省エネ性能の評価制度「BELS」の
評価対象にもなっています。
BELS(Building-Housing Energy-efficiency Labeling System)とは、
一般社団法人住宅性能評価・表示協会による建築物の省エネ性能に関する評価・認定制度のこと。
分かりやすく言えば、マンション等の省エネ性能を星の数で可視化したもので、
ZEHの基準を満たした住宅には、別途「ZEHマーク」を表示することが認められています。
金利優遇や税制優遇、ランニングコストの削減。
ZEHの住まいを選ぶことで、
様々なメリットが生まれます。
金利・税制優遇
◎税制の優遇措置の適用を受けられます。
ZEH-Mのメリット【住宅ローン減税】住宅ローン減税の概要について
（令和4年度税制改正後）
住宅の取得を支援し、その促進を図るため、住宅及びその敷地となる土地に係る毎年の住宅ローン
残高の0.7％を最大13年間、所得税から控除する制度（所得税から控除しきれない場合、翌年の住民税からも一部控除）。
（1）宅地建物取引業者により一定の増改築等が行われた一定の居住用家屋。
（2）省エネ基準を満たさない住宅。令和6年以降に新築の建築確認を受けた場合、住宅ローン減税の対象外。
（令和5年末までに新築の建築確認を受けた住宅に令和6・7年に入居する場合は、借入限度額2,000万円・控除期間10年間）
新築は中古に比べ
控除期間が長く、ZEH物件は
通常の物件よりも
控除額が多くなります。
◎【フラット35】Sの適用を受けられます。
- ZEH-Mのメリット【住宅ローン金利優遇】
- 住宅金融支援機構利用時のメリット
【フラット３５】Ｓとは、【フラット３５】※1をお申込みのお客さまが、長期優良住宅※2など、省エネルギー性、耐震性などを備えた質の高い住宅を取得する場合に、【フラット３５】の借入金利を一定期間引き下げる制度です。
※1【フラット20】などを含みます。
※2長期優良住宅とは、長く安心・快適に暮らせる優良な住宅として国が定めた基準を満たし認定を受けた住宅です。
通常の住宅と比べて、
ローン金利の優遇を
受ける事が出来ます。
年間光熱費比較
”ルフォン船堀 ザ・タワーレジデンス”
の場合・・・
実際のお部屋だとどうなのか、
一例をご紹介します。
※以下の数値は全てシミュレーションに基づくものであり、削減量等を保証するものではありません。
また、一次消費エネルギーを始めとした削減率の値は、住戸ごとに異なります。
〈試算条件〉・エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）にて計算した設計二次エネルギー消費量値を用い、燃料単価をかけて算出・燃料単価は、「総合資源エネルギー・新エネルギー分科会 省エネルギー小委員会小売事業者判断基準ワーキンググループ取りまとめ」を参照 電気単価27円/kWh、都市ガス単価156円/㎥
※掲載の図面は計画図面を基に描いたもので、実際とは多少異なる場合があります。また施工上の理由及び改良のため変更する場合がございます。※タイプにより仕様・形状が異なる場合がございます。
コスト面の様々な
メリットはもちろん、
次世代の標準となる「ZEH」は、
将来的なリセールバリューを
はじめとする
資産性の観点からも
不可欠な要素と考えられます。